算出方法(ランキングの決まり方)

本サイトのランキング・比較表は、以下の計算方法による数値順のみで並んでいます。広告掲載の有無・報酬は順位に一切影響しません。

1. 実質エッジ(=ランキングの並び順)

実質エッジ(円/日/1万通貨)= 買い業者の買いスワップ + 売り業者の売りスワップ。 各社のスワップポイントを取引日基準の統一日付に変換し、両社に共通してデータのある日だけを使って集計します(片側欠損日の水増しをしない)。直近約2週間の共通日の平均を「現在のエッジ」として表示します(直近2週間の共通日が5日に満たない組み合わせでは、集計期間全体の平均を用います)。ランキングの順位は、この実質エッジ(円/日/1万通貨)の高い順です。

掲載は1通貨ペアにつき1組だけです。 同じ通貨ペアで組める会社の組み合わせは多数ありますが、そのうち実質エッジが最大の1組のみを掲載し、同じペアの2番目以降は掲載しません(1つのペアで表が埋まるのを避けるためです)。したがってランキングの掲載件数は、掲載されている通貨ペアの数と一致します。

掲載には、両社に共通してデータのある日数の下限があります。共通日が8日に満たない組み合わせは、順位を決める候補にしません(数日ぶんの平均は、まとめ付与や一時的な変更ひとつで大きく動くためです)。 そのうえで、集計期間に含まれる平日(月〜金。祝日も数えます)の日数の80%(小数点以下切り捨て。ただし最低8日)以上の共通日がある組み合わせを本掲載とします。 あるペアでこの条件を満たす組み合わせが1つも無いときだけ、共通日8日以上の中で実質エッジが最大の1組を「参考」として掲載します(そのペアの情報を消さずに、確からしさが低いことを示すためです)。 参考の行はランキング表に「参考」と明示し、共通日数の列と併せて確認できます。参考であっても順位の決まり方は同じで、実質エッジの数値順に並びます(別枠に隔離したり、順位を操作したりはしません)。実質エッジがプラスでない組み合わせは、本掲載・参考のいずれでも掲載しません。当サイトが「確認中」と判定した掲示を使う組み合わせも掲載しません。ある会社の掲示が、同じ通貨ペアの他社と桁が違うとき、または前後の日から跳ねてすぐ戻るときは、 当サイト側の単位・日付の変換に問題がある可能性を含めて確認中として扱います。 判定の条件は下の5に書いたものと同じで、その掲示を使う組み合わせはランキングから外し、 外した事実と会社名はそのペアのページに書きます。2026-08-27に、それまで通貨ペア別ページの集計にだけ効いていたこの判定を、ランキングにも適用しました(同じ日に、その掲示を使っていた1組をランキングから外しています)。 なお表示は小数第2位までに丸めているため、プラスではあるがごく小さいエッジは「0」と表示されることがあります(掲載されている行のエッジは、丸める前の値がプラスです)。

2. 損益分岐日数

損益分岐日数 = 往復スプレッド費用 ÷ 1日あたり実質エッジ。 建玉・決済にかかるスプレッド費用を、何日分のエッジで回収できるかを示します。「楽観」は各社公表スプレッドの合計、「ストレス」はその2倍(滑り等を考慮)で計算します。この2倍は、当サイトがどの組み合わせにも同じように当てはめている仮定の数字です。各社が時間帯別に公表しているスプレッドは、この計算に使っていません。エッジの減衰傾向(週次の傾き)も反映します。ここで使うスプレッドは、下の4に書いたとおり毎日は取り直していない値です(取得日で止まっています)。エッジの側は毎営業日更新しているため、この日数は「取得日で止まっている分子(往復スプレッド費用)」を「毎日更新される分母(1日あたり実質エッジ)」で割った組み合わせになります。

「—」と表示する場合は、①両社ぶんのスプレッドの実測が揃わない ②現在のエッジ水準と減衰傾向では費用の回収に到達しない、のいずれかです。推測値で日数を埋めることはしません。

解説記事での件数分布: 記事の中でこの日数の分布を示すときは、30日以内/31〜60日/61日以上の3区分で数えます(1か月・2か月という保有期間の目安に合わせた区切りで、この区分自体に推奨の意味はありません)。上記「—」の組み合わせは日数として比較できないため、3区分に混ぜず別枠で件数を示します。また、集計期間(直近30日)より先まで減衰を延長して求めた見積もりは、その件数を併記します。

計算ツールに載せている「入力の目安」: 損益分岐日数 計算ツールには、その日の総合ランキングのうち損益分岐日数まで出せた組み合わせ(上の「—」に当たらない行)だけを対象に、1日あたり実質エッジと損益分岐日数の中央値を表示しています。対象の組数と集計期間も同じ場所に出します。平均ではなく中央値を使うのは、一部の組み合わせが極端に大きなエッジを示す日があり、平均では「よくある水準」から離れるためです。特定の会社の組み合わせを示すものではなく、会社別の数値は総合ランキングをご覧ください。

3. 年利(%)を表示しない理由

2026-08-05まで、両建てに必要な想定資金に対する年率換算を「年利参考値」として副表示していましたが、同日に表示を廃止しました。理由は2つあります。①スワップポイントは各社の判断で日々変わるため、過去実測の年率換算は「これからの1年」について何も保証せず、%の見た目だけが預金金利のような恒常性を連想させてしまうこと。②金融商品の広告に関する各社の基準が、こうした利回り%表示を預金等との誤認のおそれがある形式として扱っていること。掲載の中心指標は従来どおり実質エッジ(円/日/1万通貨)と損益分岐日数で、この2つの算出方法・順位の決め方に変更はありません。

2026-08-30に、会社間の差を1年の単位へ言い換えて通貨ペアどうしを比べる記事を公開しました(スワップの会社差は、1年ぶんに直すといくらか)。そこでも%は1つも使いません。示すのは①1万通貨あたりの差を1年ぶんに直した円の額と、②元本の大きさをそろえたときの倍率の2つだけです。倍率はUSD/JPYを1とした比で、その記事の表は倍率の大きい順に並べています。1通貨あたりの円価格は、記事にも配布データにも載せていません——載せると割り算1回で年利の%を復元でき、上で表示しないと決めたものを表から作れてしまうためです。また同じ表には、真ん中の会社から上を見たときの差を必ず並べています。会社間の差は最も高い金額と最も低い金額の2つだけで決まるので、差の全額は「最も低い金額を出している会社を選んだ人」の数字であり、多くの読者の数字ではないからです。

4. データの品質管理

5. 通貨ペア別ページの「実測から分かること」

各通貨ペアのページに載せている観察は、原則としてそのペアについて実際に記録した数値だけから機械的に算出しています(他のページの数値を使う例外は下の「他のペアとの位置比較」1件だけです)。前提は次のとおりです。

観察は過去の実測の記述であり、将来の水準や特定の売買を示すものではありません。

6. 業者別ページの並び順

業者別ページのペア別表は、そのペアの買いスワップ(1日あたり平均)の高い順で並びます。業者別ページの一覧(業者別)はURL識別子のアルファベット順で、掲載順に評価の意味はありません。

解説記事の中に会社別・通貨ペア別の集計表を載せる場合、並び順はその表ごとに明記します。使っている並び順は3つあります。1つは「実質エッジランキングの行の片側(買い側・売り側)に現れた枠数の多い順、同数のときは会社名順」です。2つめは、順位の意味を持たせない集計表(たとえば公表値が書き換わった回数の表)で使う「会社名の文字順」です——数値の大きさで並べると、その数値による順位づけの意味が生じてしまうため、順位ではない指標の表は会社名で並べます。3つめは、会社ではなく通貨ペアを並べる表で使う「通貨ペア名の文字順」で、理由は2つめと同じです。この枠数はスワップ水準の順位ではありません——上記1のとおりランキングは1通貨ペアにつき1組しか載せないため、枠数は「掲載されている各ペアの最良の組み合わせに、その会社が何回選ばれたか」を数えたものです。相手方の会社との差で決まり、会社単独の水準では決まりません。

解説記事の中で、ある通貨ペアについてその日に公表値が最も高かった会社と、その入れ替わりを示すことがあります。買い側はその日の受け取りが最大の会社、売り側は支払いが最小の会社です。同じ値で並んだ日は1社に決めず、並んだ会社をすべて1位として数えます(丸めや取得時刻のわずかな違いで勝者が入れ替わる状態を「順位が変わった」と数えないためです)。比べるのは付与日数が1日の記録どうしだけで(まとめ付与の日は金額がその日数ぶん大きくなるため)、隣り合う記録の間隔が4日を超える箇所では入れ替わりを数えません(取得できなかった期間を、順位が動かなかった期間として数えないためです)。この順位は上記1の実質エッジとは別の指標で、ランキングの並び順・掲載する会社の選定には一切影響しません。また1位はその日に当サイトが記録できた会社の中での1位であり、記事にはその日に比べた数を併記します。会社別の集計表は上と同じく会社名の文字順で並べます。

この1位を複数の通貨ペアにまたがって会社別に数えることがあります(買い側で1位だった回数と、売り側で1位だった回数)。その場合は次の3つを守ります。1つめは、比べられた会社が3社に満たない組(通貨ペア×日)は数えず、その件数を記事に併記することです——2社しか記録できていない組では勝ち負けが半々になり、会社の違いではなく記録の薄さを数えることになるためです。2つめは、1位になった回数だけでなく、その会社が観測されていた組のうち何%で1位だったかを併記することです——当サイトが記録できている通貨ペアの数は会社ごとに違うため、回数だけを並べると記録の範囲の差が金額の差のように見えるからです。3つめは、同じ会社が複数のコースを公表していて、そのうち複数が同じ日に1位でも1回と数えることです(1位の判定は掲示ごとの金額で行い、数えるときに会社へまとめます)。この回数も上記1の実質エッジとは別の指標で、ランキングの並び順・掲載する会社の選定には一切影響しません。とくに、上記の「実質エッジランキングの行の片側に現れた枠数」とは別の数です——枠数は掲載されている組(1通貨ペアにつき1組)の中で数えるもので、こちらは掲載とは関係なく各社の公表値そのものを日ごとに比べたものです。

解説記事の中で、上の1位についてその会社が誰かではなく、1位が掲示していた金額そのものが期間のあいだにどう動いたかを示すことがあります(2026年8月に追加した数え方です)。数え方は次のとおりです。日ごとにその日の1位の掲示額を並べ、隣り合う記録どうしで金額が変わった回数を数えます。比べるのは付与日数が1日の記録どうしだけで、間隔が4日を超える箇所では比べません(取得できなかった期間を、金額が動かなかった期間として数えないためです)。右端に使う日は全部の掲示が届いている最後の日までに限ります——その日までに公表した会社の中だけの1位になると、まだ出していない会社が高い側にいた場合に、記録の欠けがそのまま「金額が下がった」として数えられてしまうためです。この動きは順位が替わったかどうかとは別に数え、2つを掛け合わせた4通り(順位も金額も動いた/順位は同じで金額だけ動いた/どちらも動かなかった/順位は替わったが金額は動かなかった)として示します。この4通りは「期間のあいだに一度でも動いたか」という通貨ペア単位の印を掛け合わせたもので、隣り合う日どうしの対応ではありません——順位が替わった日と金額が動いた日が別の日でも、どちらの印も付きます(期間を長く取るほど「動かなかった」側は少なくなります)。また、この集計の対象は比べられる会社が3社以上いる通貨ペアだけで、それに満たないペアは数えず、その件数を記事に併記します——掲示が1社しかないペアでは1位の会社が替わりようがないため、必ず「順位は替わらない」側に入り、その会社が金額を動かすだけで「順位は同じで金額だけ動いた」が自動的に成立してしまうためです。金額は1万通貨あたりの円で通貨ペアごとに大きさが違うため、通貨ペアをまたいで金額を足すことはせず、横断で示すのは「動いたかどうか」と「期間の最初の値に対して何%動いたか」だけです。円が絡む通貨ペアとそれ以外は分けて示します——実測で動き方が大きく違い、混ぜた数はどちらの実態も表さないためです(当サイトが円へ換算している会社の分は、金額の集計と同じくこの数え方でも対象外にしています。ただし各社が自社内で外貨から円に直している分までは、公表値からは切り分けられません)。この集計も上記1の実質エッジとは別の指標で、ランキングの並び順・掲載する会社の選定には一切影響しません。また、この数え方は金額が動いた理由を示すものではありません(各社が掲示を決める材料は公表されていないため、金利差が動いたのか会社の方針が変わったのかを区別できません)。

解説記事の中で、同じ会社・同じ通貨ペアの買いと売りを足した額を示すことがあります。買いの受け取りと売りの支払いが打ち消し合うかどうかを見る数値で、次のように数えます。買いと売りが同じ日に記録できた観測だけを対象とし(片方しか記録できなかった観測は数えず、その件数を記事に併記します)、金額はいずれも付与日数で割って1日あたりに直してから足します。足した額の絶対値が0.005円未満のときに「打ち消し合った」と数えます——当サイトが記録している掲示額の桁が0.01円なので、その半分を境目にすることで、丸めによって差が隠れた行を対称と数えないようにしています(この0.01円は記録の桁であって、各社が刻める最小の単位を確認したものではありません。実際に現れた端数の細かさは下の「掲示の端数」の数え方で数えています)。会社ごとの割合は、観測が100件以上ある会社にだけ出します(観測が少ない会社ほど0%か100%に振れるためです)。打ち消し合わなかったときの大きさは符号を残した中央値で示します(受け取りが大きい向きと支払いが大きい向きを同じ山に混ぜないためです)。この数値は上記1の実質エッジとは別の指標で、ランキングの並び順・掲載する会社の選定には一切影響しません。会社別の集計表は上と同じく会社名の文字順で並べ、会社ごとの最終観測日を併記します(各社の公表の更新に合わせて取得しているため、同じ日に全社がそろうとは限らず、ある会社についての記述はその会社の最終観測日までの記録に基づくためです)。通貨ペア単位で「全社が打ち消し合ったか」を数えるときは、同じ日に2社以上を記録できたペアだけを対象にします(比べる相手がいないペアを混ぜると、会社どうしの違いを、会社差が観測されていないペアで語ることになるためです)。

解説記事の中で、ある通貨ペアについてその日にいちばん高かった掲示と、いちばん低かった掲示の差(会社間の幅)と、その幅が期間の最初と最後でどう変わったかを示すことがあります。数え方は次のとおりです。数える単位は掲示(会社×コース)で、会社の数とは違います(複数のコースを公表している会社は、コースごとに別の掲示として数えます)。比べるのは付与日数が1日の記録どうしだけで、1つの日に5つ以上の掲示がそろった日だけを対象にします(掲示が少ない日は「幅が狭い日」ではなく「読めていない日」だからです)。端に使う日は、全部の掲示が届いている最後の日までに限ります——各社の公表を取得できる時刻は違うので、いちばん新しい日はまだ届いていない掲示を含みます。幅は最も高い掲示と最も低い掲示の間隔なので、届いていない掲示があるだけで狭く見え、誰も金額を変えていないのに「差が縮んだ」ように読めてしまうためです。この判定には各社が公表する更新日ではなく、実際に値が入った記録があった最終日を使います。さらに幅の変化は端の2日の両方に記録がある掲示だけで計算し直した値を主として示します(片方の日にしかない掲示が混ざると、差の変化に顔ぶれの入れ替わりが混ざるためです)。共通する掲示が5に満たないペアは「差がなかった」ではなく計算できなかったものとして分けて数え、その件数を併記しますこの幅は上記1の実質エッジとは別の指標で、ランキングの並び順・掲載する会社の選定には一切影響しません。通貨ペア別の集計表は通貨ペア名の文字順で並べます(幅の大きさで並べると、順位ではない指標に順位の意味が生じるためです)。

解説記事の中で、上の幅(会社間の開き)を買いの掲示と売りの掲示で別々に出し、どちら側が広いかを通貨ペアごとに数えることがあります(2026年8月に追加した数え方です)。日ごとの幅の出し方と対象日の条件(掲示が5つ以上そろった日・付与日数が1日の記録どうし・全部の掲示が届いている最後の日まで・疑いが付いた観測と当サイトが円へ換算している会社の分を除く)は上の幅と同じです。通貨ペアの値はその側の対象日ごとの幅の中央値で、対象日が偶数のときは中央2つのうち大きい側を使います(平均ではありません)。買いと売りの両側とも対象日が5日以上ある通貨ペアだけを数え、中央値が大きい側を「開きが広い側」として1ペア1票で数えます。幅の円額はペアをまたいで同じ物差しでは比べられないため、票の合計に加えて、両側の差が一定額以上のペアだけに絞った数と、円が絡むペアとそれ以外に分けた数を必ず併記します——絞り方や分け方で数が動くこと自体が、この集計の結果だからです。買い側・売り側は注文の側であって、お金の受け払いの向きではありません——買いスワップが支払いになる通貨ペアが実在し、受け払いの向きは会社と日によっても異なるため、「受け取る側の幅」「支払う側の幅」という言葉ではこの数は数えられません。この記事のペア別一覧は両側の差の円額順で並べます(並べる軸が記事の主題そのものであり、会社の順位ではないためです)。この数も上記1の実質エッジとは別の指標で、ランキングの並び順・掲載する会社の選定には一切影響しません。

解説記事の中で、同じ通貨ペア・同じ日について、各社が公表する付与日数(その金額が何日分か)が一致しているかを数えることがあります。数える単位は(通貨ペア×日)の組で、次のように扱います。分母に入れるのはその組で2社以上が付与日数を公表していた場合だけです——1社しか値の無い組は一致も不一致も言えないため、判定に入れず、その件数を記事に併記します(分母へ入れると一致率をいくらでも高く見せられるためです)。同じ会社が複数のコースを公表している場合は会社単位に畳んで数え、その会社の中で値が割れていれば、それも食い違いとして数えます。ここでは付与日数が1日の記録に絞りません(数えている対象そのものが付与日数だからです)。また当サイトが円へ換算している会社も除外しません——付与日数は「何日分か」であって通貨に依らず、金額の集計で除外している理由(為替で金額が動くこと)がここには当てはまらないためです。疑いが付いた記録を外すことと、集計対象外としている会社を含めないことは、他の集計と同じです。一致していたことは「各社共通であることの保証」ではありません——当サイトは各社の公表値を同じ手順で取り込んでいるため、その手順に誤りがあれば全社が同じようにずれ、この数え方では気づけません(手順そのものは上記4の外部突合で確かめています)。この一致の集計も上記1の実質エッジとは別の指標で、ランキングの並び順・掲載する会社の選定には一切影響しません。会社別の集計表は上と同じく会社名の文字順で並べます。

解説記事の中で、当サイトが更新を止めた回を数えることがあります。数える単位は「回」であって「日」ではありません——更新処理は1日に4回走るため、ある回が止まっても同じ日の別の回が公開していることがあり、日で数えると「その日ずっと止まっていた」と読めてしまうためです。あわせてその日のうちに一度も公開が出なかった日を別に数えて併記します。材料は更新処理が書き出す記録と、失敗したときに残る記録だけです(作業メモや後からの説明は使いません)。止めた理由は分けたまま数え、合算した数を「慎重さの結果」として示しません——①各社の値そのものを疑って公開用データの書き出しを止めた回 ②自前の検査やコードの問題で公開を止めた回 ③本文の変更に必要な記録がそろわず止めた回 ④取得や書き出しの処理そのものが落ちた回。②と④は当サイト側の問題であり、①と混ぜると当サイト自身の失敗が検証の成果として数えられてしまうためです。分母は運用記録が残っている日で、記録が始まる前の期間については何も述べません。検証が挙げた件数は疑いが付いた行の数であって、誤りが確定した行の数ではなく、また内訳の記録が残っていない回があるため期間全体の合計ではありません(その回数を併記します)。データは公開したうえで本文だけ保留した回は、公開が成功した回なので止めた回に数えません。止めても前回の内容はそのまま配信され続けます。また止めなかった回に誤りが無かったことの証明にはなりません(検査は決めた項目しか見ていないためです)。この集計も上記1の実質エッジとは別の指標で、ランキングの並び順・掲載する会社の選定には一切影響しません。

解説記事の中で、各社の掲示額に1円未満の端数が付いているか(掲示の端数)を数えることがあります(2026年8月に追加した数え方です)。数える単位は掲示(会社×コース×通貨ペア×日)で、掲示額の小数部が0でないものを「端数あり」と数えます。売りの掲示は符号が負になりますが、端数は絶対値で見ます(符号を残すと同じ刻みが2種類に割れるためです)。対象は円が絡む通貨ペアだけです——それ以外は当サイトが為替レートで円へ換算しているものがあり、その小数は換算の計算が作ったもので、会社が決めた掲示の刻みではないためです。比べる観測の条件(付与日数が1日の記録どうし・疑いが付いた観測と集計対象外の会社を除く・全部の掲示が届いている最後の日まで)は上の幅と同じです。通貨ペアごとの割合に加えて、期間中に一度でも端数を付けた掲示の数と、その掲示が全部の日で端数を付けていたかを併記します——割合だけでは「日によって付いたり付かなかったりする」と読めますが、実測では掲示ごとに扱いが分かれている(端数を付ける掲示は全部の日で付け、付けない掲示は一度も付けない)ことがあるためです。会社別の内訳は公開しません——端数の有無は掲示額の水準と重なっており、会社の方針の違いなのか、その通貨ペアの水準が小さいためなのかを当サイトのデータでは分けられないためです。観測した中で最も細かい端数は記事に明記しますが、それは各社が刻める最小の単位ではありません(この期間にそれより細かい掲示が現れなかったという意味です)。この集計の通貨ペア別の表は掲示額の中央値が小さい順で並べます——上の幅の表(通貨ペア名の文字順)と違う軸を使うのは、端数の有無が掲示額の水準と重なること自体がこの集計の主題だからです(会社の順位ではありません)。この集計も上記1の実質エッジとは別の指標で、ランキングの並び順・掲載する会社の選定には一切影響しません。

解説記事の中で、別々の会社が同じ額を出している頻度(同額の掲示)を数えることがあります(2026年8月に追加した数え方です)。数える単位は(通貨ペア×側〔買い・売り〕×日)の組で、その組の中にまったく同じ額の会社が2社以上あれば「同額あり」と数えます。分母に入れるのはその組で3社以上が掲示していた場合だけです——2社だけだと「同じか違うか」の二択になり割合が跳ねるためで、外した組の数は記事に併記します。同じ会社が複数のコースを公表している場合は会社単位に畳んで数えます(比較表の上では2行に見えても、その2行が同じ額であることは「別々の会社が同じ額」ではないためです)。0円どうしの一致は数えません——その通貨ペアを扱っていない会社の掲示が0円として記録されることがあり、これを同額に数えると掲示のない会社どうしが割合を作るためで、0円だけで一致した組の数は別に併記します符号は残して比べます(同じ側でも受け取りの会社と支払いの会社が混在する日があり、絶対値で比べると正反対の値が同額になるためです。混在した組の数も併記します)。比べる観測の条件(付与日数が1日の記録どうし・疑いが付いた観測と集計対象外の会社を除く・全部の掲示が届いている最後の日まで)は上の幅と同じです。通貨ペアごとの割合には、必ず買い側と売り側の内訳を併記します——実測では片側でだけ起きているペアがあり(片側は比べたほぼ全部の日で同額、もう片側は一度も同額なし。しかも向きはペアによって逆になります)、両側を混ぜた割合だけを見ると「半分の日で同額」と読めてしまうためです。通貨の区分(円が絡むかどうか)で割合を比べるときは、1組あたりに並んだ会社の数(中央値)も併記します——同額の起きやすさは並んだ数に機械的に依存するため、数の差を性質の差と言い換えないためです。会社別の内訳は公開しません——この集計が数えているのは表の上で区別が付かない頻度であって、各社が値をどう決めているかについては何も測っていないためです(掲示の刻みが粗ければ近い値は同じ値になりますし、同じ市場の金利を見ていれば近い値になります)。この集計も上記1の実質エッジとは別の指標で、ランキングの並び順・掲載する会社の選定には一切影響しません。

解説記事の中で、金額を書き換えた会社が、他社と同じ額に着地したかを数えることがあります(2026年8月に追加した数え方です)。数える単位は(会社×通貨ペア×側〔買い・売り〕で、前の記録と次の記録を並べた1組)で、次の記録で金額が変わっていれば「書き換えた」、変わっていなければ「据え置いた」に分け、その日の金額が他の会社の誰かと同じだったかを見ます。同じ会社が複数のコースを公表している場合は会社単位に畳んで数えます(自社の2コースが同じ額であることは「他社と同じ額」ではないためです)。分母に入れるのはその日に自分以外の会社が1社以上金額を出していた組だけです。出発点をそろえます——前の記録の時点で既に他社と同じ額だった組は外し、「前の記録では他社と別の額だった」組だけで比べます(もともと同じ額なら、動かなければ今日も同じ額であり、据え置いた側の割合が定義から高く出るためです)。「前の記録」は前日とは限りません(金曜の次は月曜なので3日空くことがあります。記録が4日を超えてとんだ箇所では区切り、その間を据え置いたとは数えません)。対象は円が絡む通貨ペアだけです——それ以外は当サイトが円へ換算しているため、金額が動いても会社が書き換えたとは読めないためです。比べる観測の条件(付与日数が1日の記録どうし・疑いが付いた観測と集計対象外の会社を除く・全部の公表値が届いている最後の日まで)は上の幅と同じです。

この集計では、書き換えた側と据え置いた側の差を、そのまま「他社に合わせている証拠」として示しません。差は合わせる動きがまったく無くても現れるためです——金額を書き換えた会社はその日に1回値を選び直しますが、据え置いた会社は他社の誰かが自分の額へ移ってくるのを待つ側で、他社が書き換えるのは全体の一部の場面だけなので、同じことが起きる機会がそのぶん少なくなります。そこで次の3つを必ず併記します。①書き換えたかどうかに関係なく他社と同じ額である割合(既定の割合)——書き換えた側の割合はこれと比べて初めて高い・低いが言えます。②合わせる動きがゼロのときに据え置き側へ現れる割合の目安(書き換えた側の割合 × 書き換え率)と、比で見たときの目安(1 ÷ 書き換え率)。③2つの群の分子がどれだけ同じ出来事を数えているか——ある会社が別の会社の額へ動いた1件は、動いた側では「着地した」、動かなかった側では「寄られた」として両方に入るためで、重なりの件数を出します。会社別の内訳は公開しません——この集計は各社が値をどう決めているかを何も測っておらず、名前を並べても値付けの独立性については何も言えないためです。この集計も上記1の実質エッジとは別の指標で、ランキングの並び順・掲載する会社の選定には一切影響しません。また、この数え方は金額が同じになる理由を示すものではありません(各社が値を決める材料は公表されていないためです)。

解説記事の中で、公表値が1回で動いた大きさ(書き換え1回あたりの幅)を示すことがあります(2026年8月に追加した数え方です)。数える単位は(会社×通貨ペア×日)の組で、同じ会社・同じ通貨ペアについて、隣り合う記録のあいだで金額が変わっていればその差を1回の動きとして数えます。金額はいずれも付与日数で割って1日あたりに直し、1万通貨あたりの円にそろえ、動いた向きは分けずに大きさだけを見ます。同じ会社が同じ日に買いと売りの両方を動かした場合、また同じ会社が複数のコースを公表している場合は、まとめて1回と数え、その中で最も大きかった動きを代表にします——まとめずに数えると1回の書き換えが最大4回として数えられ、実際の書き換えの回数よりずっと多い数になるためです(まとめる前の件数も併記します)。対象は円が絡む通貨ペアだけです——それ以外の通貨ペアの金額には各社が自社内で外貨から円に直した分が含まれ、会社が値を決め直していなくても為替で動くためで、当サイトの公表値からはその2つを切り分けられません。円が絡まない通貨ペアで金額が動いた回数は別に併記しますが、それを「書き換えた回数」とは呼びません。比べる観測の条件は次のとおりです——前後で付与日数が同じ記録どうしだけを比べ(上の他の集計と違い、1日分の記録に限りません。3日分どうしも比べ、その差を3で割ります)、間隔が4日を超える箇所では比べず、疑いが付いた観測と集計対象外の会社を除き、当サイトが公開している比較の期間でそろえます。外した件数は3つとも併記しますただし、外した件数と数えた件数を足して割合を作ることはできません——数えた側は「金額が動いた回」だけですが、外した側は「動いた回と動かなかった回の両方」を含むためで、とくに付与日数が変わる日をまたぐ組み合わせについては、その区間のあいだに金額が何回動いたかまでは切り分けられません(前後で金額が違っていても、会社が何回書き換えたのかは公表値から読めないためです)。母集団を円が絡む通貨ペアに絞っている以上、通貨ペア数・会社数・外した件数も同じ絞り方で数えて示します(全体の数を併記すると、対象範囲が実際より広く見えるためです)。通貨ペアをまたいで示すときはその時点の金額に対する比(%)を主として示します。金額は通貨ペアごとに大きさが違うため、通貨ペアをまたいで足したり平均したりはせず、同じ区分(円が絡むかどうか)の中で並べ替えたときの位置(真ん中・大きいほうから4分の1・20分の1・最大)として示します。比と金額はそれぞれ別に並べ替えた値で、片方からもう片方は計算できません。比の分母は動きの向きに依存しない値(前後の金額のうち絶対値の大きい側)を使い、その値が1円に満たない回は比を出さず、その件数を併記します(0.1円の動きを0.2円の水準で割ると50%になり、水準の小さい系列だけが大きい側を占めるためです)。会社別の内訳は公開しません——1回の動きの大きさはその通貨ペアの金額の水準にほぼ比例しており(実測でも、円が絡むペアの最大と円が絡まないペアの最大は、水準に対する比ではほぼ同じでした)、会社の値付けの姿勢なのか、その通貨ペアの水準が大きいためなのかを当サイトのデータでは分けられないためです。この集計も上記1の実質エッジとは別の指標で、ランキングの並び順・掲載する会社の選定には一切影響しません。また、この数え方は金額が動いた理由を示すものではありません(各社が掲示を決める材料は公表されていないためです)。

解説記事の中で、買いと売りを同じ日に書き換えた日について、2つを足した額まで動いたかを数えることがあります(2026年8月に追加した数え方です)。数える単位は(掲示×通貨ペア×日)の組で、掲示は会社×コースです——ここでは会社単位に畳みません(畳むと、同じ会社の片方のコースだけが動いた日を「買いと売りの両方を動かした日」と読み違えるためです)。比べる観測の条件(前後で付与日数が同じ記録どうし・間隔が4日を超える箇所では比べない・疑いが付いた観測と集計対象外の会社を除く・金額は付与日数で割って1日あたりの1万通貨あたりの円にそろえる)は、上の「書き換え1回あたりの幅」と同じものをそのまま使います。対象は円が絡む通貨ペアだけで、母集団・会社数・外した件数も同じ絞り方で数えて示します。分母に入れるのは買いと売りの両方が同じ日に動いた組だけで、片側だけが動いた組の数は必ず併記します——そもそも両方を同時に動かすのが普通なのかを示さないと、割合の分母が「たまたま両方動いた日」に見えるためです。足した額はその日の買いの掲示額と売りの掲示額の和で、前の記録の和と比べます。和の変化が0.005円未満のときに「動いていない」と数えます(記録の桁が0.01円なので、その半分を境目にします。上の「買いと売りを足した額」と同じ値です)。この判定は、金額を付与日数で割って1日あたりに直したあとの値で行います——したがって、数日分がまとまって付く日の小さな動きは、割ったあとに境目の下へ入り「動いていない」側に数えられることがあります(この扱いは記事の本文にも明記します)。差(引き算)や向きが揃うかどうかでは数えません——買いと売りは反対向きに動くことがほとんどで、その場合は引き算した値が金額の動きだけで必ず変わり、向きも必ず逆になります。どちらも会社の判断ではなく計算の性質としてそうなるため、数えても答えが最初から決まってしまいます。和にすると反対向きの動きが打ち消し合うので、買いと売りの間に置かれた差そのものが動いた回だけが残ります。動いた回は全件を日付つきで示し、率だけでは述べません——実測の件数が1桁のため、母数と、動かした掲示が全体の何本かを必ず併記します(件数が少ないうちは、次の1件で割合が動きます)。足した額を「会社の取り分」や「手数料」とは呼びません——当サイトは各社の収益の作りを知らず、示せるのは掲示された金額の和までだからです。得か損かにも翻訳しません(買いスワップが支払いになる通貨ペアが実在し、受け払いの向きは会社と日によって変わるためです。符号を残した金額のまま、増えたか減ったかだけを示します)。和が動かなかったことを「金額が動いていない」とは書きません——それらの日も買いと売りの金額そのものは動いており、動いていないのは2つを足した値だけです。この集計も上記1の実質エッジとは別の指標で、ランキングの並び順・掲載する会社の選定には一切影響しません。また、この数え方は和が動いた理由を示すものではありません(各社が掲示を決める材料は公表されていないためです)。

解説記事の中で、ある通貨ペアについてその日いちばん低い金額を出していた掲示が、期間を通じて同じ1つだったかを数えることがあります(2026年8月に追加した数え方です)。数える単位は掲示(会社×コース)で、対象日の条件(1つの日に5つ以上の掲示がそろった日・付与日数が1日の記録どうし・全部の掲示が届いている最後の日まで・疑いが付いた観測と当サイトが円へ換算している会社の分を除く)は上の「会社間の幅」と同じものをそのまま使います——同じ期間・同じ除外にしないと、幅の数値と並べて読めなくなるためです。その日の最小値と同じ額の掲示が複数あれば、その全部を「下端」として数えます(1つに決めてしまうと、並び順のような本来意味のない理由で「主」が決まってしまうためです)。「入れ替わり」は前の観測日と下端の顔ぶれが違った日の数です。占有率は、いちばん多く下端にいた掲示が、測れた日のうち何日を占めたかです——同じ額で並んだ日はその日の下端全員に1日ずつ数えるため、占有率を足し合わせて100%にはなりません。そして占有率だけを読むことはできません。100%は2つのまったく違う状態を指すためで、1つは「1つの掲示がずっと最安だった」、もう1つは「その日の最安が複数並んでいて、その中に居続けた(=実質、最安の掲示は1つに決まっていない)」です。したがって下端が1つに決まった日数を必ず併記します。対象日が3日に満たない通貨ペアは数えません。買い側と売り側は別々に数えて別々に示します——実測で、片側では期間中ずっと下端が同じ1つだったのに、もう片側では毎日複数が並ぶ通貨ペアがあり、片側だけを見ると「この通貨ペアは下端が固定」と読めてしまうためです。会社別の内訳は公開しません——この集計が示せるのは「下端が固定か流動か」という通貨ペアの性質であって、特定の会社の値付けの姿勢ではないためです(当サイトのデータでは、その会社が他の通貨ペアでも低いのかを言えません。扱う通貨ペアの範囲も数量の単位も会社ごとに違います)。この集計も上記1の実質エッジとは別の指標で、ランキングの並び順・掲載する会社の選定には一切影響しません。また、この数え方は下端が動いた理由を示すものではありません(各社が掲示を決める材料は公表されていないためです)。

解説記事の中で、公表値が一定の日数のあいだ一度も変わらなかった割合と、各社が前の日と関係なく毎回決めていた場合にその割合が何%になるかの計算値を示すことがあります(2026年9月に追加した数え方です。割合そのものは2026年8月から示しています)。数える単位は(会社×コース×通貨ペア×売買の向き)の並びで、その並びの中の1日を起点として、そこから7日先(または14日先)までのあいだに金額が一度も違う額にならなかったかを見ます。起点にできるのは、その日から数える日数の先まで記録がある日だけです——したがって14日の集計は7日の集計より起点にできる日が少なく、2つの数字の差を「時間がたつほど動きにくくなる」と読むことはできません(数えている範囲そのものが違うためです)。比べる観測の条件(前後で付与日数が同じ1日分の記録どうし・間隔が4日を超える箇所では区切る・疑いが付いた観測と集計対象外の会社を除く・金額は1万通貨あたりの円にそろえる・全部の公表値が届いている最後の日まで)は上の集計と同じものをそのまま使います。対象は円が絡む通貨ペアだけです(それ以外は円に直した金額が為替でも動くため、会社が値を決め直したかどうかを公表値からは分けられません)。計算値は、その並び自身の書き換えの割合と同じ確率で毎回独立に決めていたと置いたときに、期間中ずっと同じ額のままになる確率です。指数に使うのは日数ではなく、その期間に実際にあった記録の回数です(土日や記録が飛んだ日には値を出し直す機会が無いためで、日数を指数にすると機会の数を倍近く見積もることになります)。この計算値は、分ける単位によって答えが変わります。会社ごとに1つの割合を当てて計算すると実測のほうが高く出ますが、通貨ペアと向きまで分けて計算すると実測のほうが低く出ます——同じ会社の中でも通貨ペアによって書き換えの多さが大きく違い、まとめると両方が均されるためです。したがって2つの単位の計算値を必ず併記し、片方だけで「動きにくさがある」とは述べません起点の数をそのまま精度として示しません——同じ並びが日をずらして何度も起点になるため、独立した観測の件数ではないことを本文に明記します。会社別の内訳は公開しません(この集計が示せるのは数え方によって答えが変わることまでで、特定の会社の値付けの姿勢ではないためです)。この集計も上記1の実質エッジとは別の指標で、ランキングの並び順・掲載する会社の選定には一切影響しません。また、この数え方は金額が動かなかった理由を示すものではありません(各社が金額を決める材料は公表されていないためです)。

なお解説記事には、上の「枠数」とは数える対象が違う表を載せることがあります。ある1社に注目してその会社が組んでいる相手方だけを数える表です。この場合の枠数は「注目している会社と同じ行に、その相手方が現れた回数」で、ランキング全体での枠数とは一致しません(同じ会社でも、別の会社と組んだ行は数に入らないためです)。どちらの表でも、同じ会社の複数コース(LIGHT等)は会社単位に畳んで数えます。表ごとに何を数えているかは、その表の注記に明記します。

業者別ページの冒頭にも、同じ「枠数」を1文で載せています。「実質エッジ一覧◯件のうち、この会社が買い側または売り側に入るのは△件です」という記述がそれで、数え方は上の段落と同じです——ランキングは1通貨ペアにつき1組しか載せないため、分母の◯は掲載されている通貨ペアの数と一致します。同じ会社に複数コース(LIGHT等)がある場合は会社単位に畳んで数え、畳んだ件数はその文の中に書き添えます。この件数はスワップ水準の順位ではありません(相手方の会社との差で決まるため、会社単独の水準では決まりません)。あわせて冒頭の文が述べる「買いスワップの1日あたり平均が最大のペア」は、当サイトがその会社について検証を通過した実測値を持っているペアの中での最大であり、取得できているペアの範囲は会社ごとに違うため、会社間で直接比べられる数値ではありません。

業者別の解説記事に載せているペア別表の各列は次の意味です。買い平均・売り平均=その会社のそのペアについて、集計期間の掲示額の合計を、同じ期間の付与日数の合計で割った値(1万通貨あたりに換算済み・下記8)。まとめ付与の日はその付与日数のぶんだけ重みを持つため、各日の1日あたり換算値を単純平均した数値とはわずかに異なります。同ペアの社数=そのペアについて当サイトが検証を通過した数字を持っている会社の数で、そのペアを扱っている会社の数ではありません(収集対象外の会社や、検証を通過しなかった値は含みません)。直近日=集計期間の中で最も新しい観測日。これらの表は通常コースの系列で集計します(同じ会社に複数コースがある場合、別の系列として扱います)。

業者別ページの日別表(直近◯日の日別スワップ)は、その会社の買いスワップの1日あたり平均が大きい上位8ペアだけを載せます。全ペアを日別に並べると会社によっては50列を超えて読めないためで、絞っている旨と実測ペア数は表の説明に明記します(残りのペアと全期間の推移は通貨ペア別ページで見られます)。行として載せる日はその会社が付与を公表し、検証を通過した日で、上記5で確認中とした観測がある日は外し、外した日付を表の説明に書きますこの表の数値は各社の掲示額そのもので、1日あたりには割りません(下記8の例外)。行そのものが飛んでいる日には3つの理由があります——①上のとおり確認中として外した日(日付を表の説明に書きます)②その日の付与が無かった日(週末・祝日など付与日数が0の日)③当サイトが記録していない日(収集を始める前の期間や、取得できなかった日)。②③はその会社が公表しなかったことを意味しません。日次カレンダーを公表していない会社については、当サイトが記録したスナップショットの並びであり、その会社が公表しているカレンダーではありません。

ここまでの仕様が実際にどう表示されているかは、各社のページでご確認いただけます。 並びは上と同じURL識別子のアルファベット順で、掲載順に評価の意味はありません (収集対象10社すべてを載せています。上と同じく同じ会社の複数コース (LIGHT等)は会社単位に畳んでいるため、ランキングに出るコース数とは一致しません)。DMM FX外為どっとコム外為オンラインGMOクリック証券GMO外貨ヒロセ通商松井証券みんなのFX楽天証券SBI FXトレード

7. 広告と掲載内容の関係

8. 数値の単位と換算(全ページ共通)

当サイトのスワップポイントは、ランキング・通貨ペア別ページ・業者別ページ・解説記事のすべてで1万通貨あたりに揃えています。各社の公表は1千通貨・1万通貨・10万通貨・1Lot単位など表記が異なり、その基準は数値の表そのものではなく表の外の注記に書かれていることが多いためです。会社間・ペア間で比べるための数値(ランキングの実質エッジ、各ページの「買い平均・売り平均」)は、さらに付与日数で割って1日あたり(円/日/1万通貨)に直します。まとめ付与(連休分をまとめて付与するなど)の日をそのまま比べると水準を読み違えるためです。単位の取り違えが疑われる値は機械検証で洗い出し、掲載しません(上記4・5)。

例外として、各社が掲示した額を日数で割らずに示す列・表があります——通貨ペア別ページと業者別ページの日別の表、業者別ページの「直近の公表値」列、および変動アラート(トップページの抜粋を含む)の「割る前」の額と変化率です。ここを1日あたりに割ると「その日に実際にいくら付いたか」が分からなくなるため、1万通貨あたりに揃えるところまでは同じにしたうえで、まとめ付与の日は割らずに、その値が何日分かを併記します。これらの数値を他社と比べるときは、必ず日数で割ってから比べてください。

ただし、上記4の円換算だけはこれらの表にも適用されます。決済通貨が円以外のペアを外貨建てで掲示している会社については、日別の表・「直近の公表値」列・変動アラートの「割る前」の額と変化率でもその取引日の対円レートで日本円に直した額を載せています(会社の画面に表示されている外貨の数字とは異なります)。この場合、会社が掲示を変えていなくても対円レートの変動だけで数値が動きます。円に直さずに他社と同じ表へ並べると桁が2つ違う数字が同居することになり、比較表として成立しないためです。2026-08-01時点で換算の対象になっているのは楽天証券の決済通貨が円以外のペアだけで、他の会社は各社が円で掲示した額をそのまま載せています。

9. 比較から外している行と、戻した日

上記4・8のとおり、当サイトは単位を確認できない値を載せません。 そのうち会社と通貨ペアの組み合わせを丸ごと、恒久的に比較から外しているものは、 ここに全部書きます。戻したときも、いつ戻したかをここに残します—— 外したことは毎日のデータを見れば分かりますが、戻したことは書かない限りどこにも残らず、 一度見た読者が確かめ直せなくなるためです。 この一覧は掲載を止めている行の記録から機械的に作っており、 説明を書いていない行があるとページを作れない仕組みにしています。

ここに挙げるのは「この会社のこの通貨ペアは、当面まるごと比較に載せない」と決めたものだけです。 これとは別に、次の2つがあります—— ①日々の検証で個別の値が弾かれること(欠測・重複・外れ値・付与日数の不整合など。仕組みは上記4) ②コースの絞り込み。当サイトが比較しているのは各社の通常コースと、みんなのFXのLIGHTコースで、 同じ会社が出しているラージ・ミニ・大口などのコースは、取引単位が違って同じ表に並べられないため 比較には使っていません(収集していても、上記1・8の物差しに載せられないためです)。

いま比較から外している行(1件)
会社通貨ペアいつから理由
全社ロシアルーブル/円記録を始めた時点からロシアルーブル/円は比較に含めていません。2025年に記録した分が全期間ゼロだったことと、取り扱いを停止した会社があることが理由です。2026年に入ってからの記録には値のある会社もありますが、その値はまだ検証していません。各社の取り扱いの状況と値を確かめたうえで、戻すかどうかを決めます。
比較へ戻した行(3件)
会社通貨ペア戻した日経緯
みんなのFXハンガリーフォリント/円2026-08-17みんなのFXのハンガリーフォリント/円は、公表値が他社の5〜12倍で、当初はどの取引単位あたりの数字か判断できなかったため外していました。2026-08-06に、同社の説明ページで「1Lot=100,000通貨単位」と明記されているのを確認し、1万通貨あたりに直すと他社と同じ水準になることを確かめて、2026-08-17に比較へ戻しています。同社には通常コースとLIGHTコースがあり、この除外は両方のコースに掛かっていました。戻したあとの実測でも、両コースとも他社と同じ桁で並んでいます(2026-08-26の1日あたり: 通常0.6円・LIGHT0.7円。同じ日の他社は0.5〜1.2円)。
GMOクリック証券ハンガリーフォリント/円2026-08-17GMOクリック証券のハンガリーフォリント/円は、公表値が他社と桁が違い、当初はどの取引単位あたりの数字か判断できなかったため外しました。その後2026-08-02に、同社の公表ページの注記でフォリント円が10万通貨単位である旨を確認しており、1万通貨あたりに直すと他社と同じ水準になることが分かっています。戻すかどうかは、比較の対象を変える判断として別に扱います。
楽天証券全通貨ペア(会社ごと)2026-08-01楽天証券は、まとめ付与の日が1日分として記録されていたことと、決済通貨が円以外のペアを円に直していなかったことの2点で、他社と同じ物差しに載せられなかったため、会社ごと比較から外していました。2026-08-01に両方とも原因を特定して直し、比較へ戻しています(付与日数は同社の公表カレンダーから取り込み、円換算は同社の公式の説明どおりの方法に改めました)。

10. 政策金利の決定前後で「書き換えの多さ」を比べるとき

政策金利が動くとスワップポイントはどうなるかで使っている数え方です。 書き換えの多さは週によって揺れるため、前後を比べるだけでは足りません。次の4つを決めています。

決定日は各中央銀行が公表している開催予定の日付(現地日付)で、日本時間とのずれは補正していません。 金額を変えた理由は各社とも公表していないため、この比較から因果は言えません。 また変化の向き(増えたか減ったか)は数えていません。